リモートワーク可能な職種とは？技術職だけでなく事務職・営業職も実績多数

テレワーク（リモートワーク）とは、時間や場所にとらわれない、多種多様な働き方の一つになります。しかし、全ての業種・全ての職種で実現できる働き方ではありません。特に現場仕事がメインである医療や介護職、接客業、工場従事者は実現することが難しい働き方になります。

この記事では、テレワーク可能な職種について、私の身の回りの環境を基に紹介していきます。

テレワークと在宅ワーク

はじめに、テレワーク（リモートワーク）と在宅ワークについて簡単に解説します。

テレワークとは

テレワークとは、情報通信技術（ICT : Information and Communicatin Technology）を活用することで、時間や場所の制約を受けず、有効に活用できる柔軟な働き方のことです。用語の由来はtele（=遠方の）+ work（=働く）を組み合わせた造語になります。

在宅ワークとは

在宅ワーク（＝在宅ワーカーであり、個人事業主）はテレワーク（在宅勤務、雇用関係有）と異なる働き方になります

在宅ワークについては以下の記事で解説しています。

テレワーク可能な職種

テレワーク可能な職種について解説していきます。

大きく分けて「営業職」「技術職（IT）」「事務職」にわけています。

営業職

営業職は顧客と直接会話をすることで、モノやサービスを売るイメージがあります。

信頼関係が形成されていない新規の顧客等であれば、初対面は直接会話をしたほうがお互いの信頼感が増すというのは事実としてあります。しかしIT業界ではメール・電話・リモート会議のみのやり取りで新規案件受注し。一度も顧客と直接会わないまま案件が終わることもたびたびあります。

IT業界以外でも、既に取引を継続的に行っている顧客であれば直接会って会議をする必要性はあまり無く、テレビ会議やビデオ会議などのリモート会議で取引を進めることが出来ます。

また、例え外回りをしてきたとしても、その結果をまとめる営業日報などの資料作成は自宅で実施することができるため、業務内の一部をテレワーク化しているパターンも多くあります。

技術職（IT）

パソコンを利用する職種であれば基本的にテレワークは可能です。

私はネットワークエンジニアですが、資料作成や計画書作成、工程管理、機器の設定作成などは自宅で実施することが可能です。ただ、ネットワーク機器の設定（ルータやL3スイッチ、F/Wなど）をする場合や、リモート環境を構築する、検証環境を構築する場合は出社することもあります。

システムエンジニアやプログラマー、Webデザイナー、Webライターなどの職種も仕事の性質上テレワークで仕事を進めることができます。

社内SEについても自宅から仕事をすることが可能で、大手だと結構な確率でテレワークをしています。

事務職

事務職は、他の人を巻き込んで仕事をする機会が少ない職種です。一人で作業をこなすことが多いため、テレワークとの相性は良く、在宅で仕事することが可能です。

Officeソフトを用いての資料作成・データ入力、または会社システムを用いての受発注業務なども、パソコンと社内システムにアクセスできるパソコンがあれば仕事をする場所に制約はありません。

テレワーク可能な職種の共通点

一番の共通点は「パソコンを使用する仕事」であることです。企業に属している以上、手ぶらて自宅でなにかをする、ということは考えられません。

また、仕事の成果が社内処理や資料作成、案件取得など目に見える形であることも大切です。

パソコンを使用する仕事

共通する点としてはパソコンで仕事ができることが必須となります。加えてテレワークができる環境が会社に整っている必要がありますことです。

自宅で仕事をするとなるとセキュリティ面は特に気を付けなければいけませんが、企業側で「VDI」、「リモートデスクトップ接続」や「VPN接続可能」な設備が導入されていることが前提条件になります。

個人のパソコンで仕事をして情報漏洩などが発生してしまうと企業に大きな損失を与えかねません。

また、コミュニケーションツールとしてZoomやMicosof Teams、Cisco WebEXなどのツールが導入されていることも必要です。

成果物を納める仕事

パソコンで報告書や設計書など資料作成を納める内容であればテレワークが可能です。

仕事の成果がはっきりしていると、「資料作成・修正をする」「案件進捗を関係者間で共有する」など、仕事の詳細を上司や部下に共有することができ、誰がなんの仕事をやっていてそれが順調なのか？を把握することができます。

全てリモートは難しい

普段の仕事はリモートで実施することができても、全ての仕事を自宅で済ませることは難しいことをあらかじめ知っておく必要があります。

例えば顧客に配る資料を印刷するにしても、自宅で印刷することやコンビニで印刷することは情報漏洩につながるためNGです。技術職の場合、ソフトウェアの評価試験やネットワーク機器の動作試験については試験環境を準備することや機器を触りながら行う必要があります。

出社とテレワークのハイブリッド勤務が、仕事とコミュニケーションのバランスが取れている一番多い業務体系になります。

この記事のまとめ

テレワーク可能な職種とは？事務でも営業でも可能について紹介しました。

テレワークは基本的に現場職以外の職種（営業・技術・事務職）において可能ですが、会社の方針やテレワーク環境が導入されていない可能性もあります。

転職でテレワーク可能な会社に就職したい場合は募集要項の確認や面接時、またはエージェントを通してあらかじめ確認するようにしましょう。募集要項では以下の文言が記載されていると積極的にテレワークを実施している企業の可能性が高いです。